【不安解消】パパ育休を約半年間取得した理由3つ(家庭・仕事・お金面の不安) 

子育て

パパが育休を取ろうか悩んでいる、どれくらいの期間取ったらいいの?、でも育休を取ったら仕事やお金の面で心配だな、そもそも育休の制度自体よくわからん。

そんなご夫婦の不安や疑問に対して、実体験をもとにお答えできればと思います。

私は約半年間取得しました。そしてワンオペ育児を経験。

まず、結論を言うと、ユニセフの報告書において、育休制度で“世界一”の評価をされ、さらに男性が最も長く取得できる日本の育休について、知らずに取得しないことは損だということです。

したがって、パパさんの育休取得を悩んでいるのであれば、一度前向きに検討はしてみるべきだと思います。(奥さんも同時期に育休取得する場合も含む)

私たち夫婦は、下記3つの理由をもとにパパの育休取得を決断しました。

【家庭面】家族の時間を取ることで、生活や将来について見つめ返せる
【仕事面】制度が取りやすい環境になっている+スキルアップに有効活用
【お金面】収入は思っていたよりは減らない

これらの情報は、取得にあたり、育休の制度について調べたり、お金について勉強した結果、実際にパパが育休を約半年間取得することに決めた経験に基づいてお伝えします。

制度面やお金の面等の詳細については、長くなってしまうので、今後別の記事でアップする予定です。
今回は、パパさんが育休を取得する際の検討のポイントやメリットに絞って記載します。

この記事を読むことで、パパさんが育休を取得するのを迷っているご夫婦が検討する第一歩になると思います。

パパが育休取得のために、知っておくべき基礎知識

育休について、制度を理解しない状態で、よくわからないから取得しないという判断だけはしないでほしいです。

制度を理解した上で、夫婦の価値観に一致するのであれば、ぜひ前向きに取得を一度考えてみてほしいと思っています。

私たち夫婦も最初は理解していない状態でしたが、奥さんが転職したばかりで育休が取れないことが発覚したこともあり、色々方法を調べて、考えた結果、パパさんが育休取得することもメリットが意外と大きいということがわかり、私が育休を取得することを決めました。

まず初めに、パパ育休取得メリットをお伝えする上で、必要な育休の基礎情報について簡単に説明します。

育休について

育休(正式には育児休業)とは、育児・介護休業法に基づく休業制度のことです。

原則として1歳に満たない子どもを養育する従業員が勤務先に申し出ることで利用することができる法律で定められた制度です。それによって、仕事を続けながら子育てをする権利が保護されています。

取得には雇用期間などいくつかの条件があるものの、性別に関わらず取得できます。

男性の場合は配偶者の出産予定日から子どもが1歳の誕生日を迎える前日まで取得できます。また、配偶者が専業主婦(夫)であっても取得が可能です。

申請方法

育児休業の申請方法は企業によって異なりますが、一般的な流れは下記です。

母子手帳や給付金の振込先の通帳のコピーなども必要になるため、すぐに提出できるように準備しておくと良いと思います。

・育児休業開始予定日の1カ月前までに、勤務先に対して育児休業の取得を書面で申し出ます。
・その後の育児休業給付金の申請に必要な書類の作成や提出などは、原則会社が本人の代りに進めてくれます。

産休とは違う?

一方、混同しがちな産休は、労働基準法で定められた産前産後休業(産前6週・産後8週)のことで、女性が妊娠し、出産前後の母体保護の観点から定められた制度です。

男性の育休取得率

令和2年に厚生労働省が発表している「令和2年度雇用均等基本調査」によると、2020年度の男性の育児休業取得率は12.65%でした。2019年度が7.48%だったため、増加はしています。

ここ1~2年、政府内で男性の育児休業取得について議論されていることもあり、男性社員に積極的に育児休業を取得するよう働きかける企業が増えています。

また、2022年10月からは、この働きかけが義務化されることになっているため、今後の男性の育休取得率の改善が期待しています。

パパ育休取得の結論に至った3つの理由

私達が、パパの育休取得の結論に至った理由は以下の3つです。

この記事では全体を把握していただきたいので、概要を紹介します。

制度等の詳細については、別の記事を投稿予定です。

【家庭面】家族の時間を取ることで、生活や将来について見つめ返せる
【仕事面】制度が取りやすい環境になっている+スキルアップに有効活用
【お金面】収入は思っていたよりは減らない

ここからは、それぞれの理由について、説明していきます。

【家庭面】家族の時間を取ることで、生活や将来について見つめ返せる

今後の生活について夫婦で考えたり、自分の仕事の将来を考えるための時間を作ることは、人生100年時代の今、とても重要な時間だと思います。

私たち夫婦もそうでしたが、子育てを始める夫婦にとって、楽しみな一方で今後の将来について不安が急に出てくると思います。ただ、具体的ではなく漠然とした不安です。。

そのため、仕事に追われてこの大事な時期に不安をそのままにして、子育てを始めるよりも、しっかり心のゆとりを持って将来について考えて、少しでも不安をなくすための行動を取るための時間が重要だと思います。

そのため、私たちは、育休を取らずに共働きのまま保育園にすぐに預けるよりも、まずパパが育休を取り、その後奥さんが育休を取って、子どもと向き合いながら考える時間を確保することにしました。

うちの場合は、奥さんが働いて1年間まで育休が取れないため、それまでパパが取るという特殊な状況ですが。。

【仕事面】制度が取りやすい環境になっている+スキルアップに有効活用

近年、パパの育休取得を国が推奨し、制度も新しくなり、更に取りやすい環境になっています。

それでも、昔からの価値観は残っており、男が育休を取ると仕事の評価が下がるとか、周りにどう思われるのかなど、色々と気になると思います。実際に私もそうでした。

私が会社に相談する際に、参考とした2022年4月の制度改正において、会社の雇用環境におけるポイントを簡単にまとめると3点です。

・取得するかの確認が会社側の義務になった ※1000人以上の会社
・育休取得率が報告義務になった ※1000人以上の会社
・会社側にもメリットがある(助成金が出る)

私の場合、その心配は杞憂でした

私は、奥さんが安定期に入ってすぐ(出産予定日の約半年前)に、上司に相談したところ、すぐに理解してもらえました。

会社や部署によっても違うとは思いますが、最初から嫌な顔をされるんだろうなと自分で決めつけずに、まずは早めに相談してみるのが良いと思います。

私の場合、人生100年の時代、一生今の会社にいる可能性の方が低いだろうし、国が育休を推奨しているのだから気にしていても無駄だ、もし、それで評価が下がる会社であれば辞めたほうが良いぐらいの考えで、早めに相談することにしました。

あとは、最後は、上司は知らないであろう会社側のメリットをぶつけてやろうと思っていました。笑

また、育休期間の時間を有効活用し、自分のやりたいことの勉強をしたり、復帰後のためのスキルアップに充てたりと、仕事に対してもプラスになると思っています。

ただし、子供第一優先が前提なので、夫婦でしっかりと理解し合うことは必要ですね。

そんな気持ちなることができたのも、このブログのテーマである心のゆとりを保つための生き方を目標にして、いろんな知識を習得してからです。ぜひ同じ境遇の皆様に少しでも参考になれば嬉しいです。

【お金面】収入は思っていたよりは減らない

育休を取得すると収入が減ってしまうから取らない方が良いと思う方も多いと思います。

しかし、育休の制度や税金の仕組みを理解すると、実質は8割ぐらい維持できます。

簡単に説明すると、育休期間中、約6割(6ヶ月まで67%、それ以降は50%)は国からの補助金が出て、その補助金には税金がかからないため翌年の税金が減ります。また、社会保障も引かれません。

そのため、実質8割程度は確保できるのです。 ※ただし、上限があるので注意。

詳細は別記事で説明予定です。

8割ぐらい確保できるなら大丈夫と思うか、少しでも減るのは嫌だと思うかは人それぞれですが、もっと減ってしまうんじゃないかと想像していた方にとっては、判断の上でプラスにはなるかと思います。

パパの育休取得のメリットとデメリット

理由の章でお伝えした内容を大きく3つの観点でメリットとデメリットにまとめました。

【家庭面】
メリット :子どもとの時間をしっかり取れる、将来について考える時間ができる
デメリット:特になし(すでに将来についてしっかり考えている夫婦には特に必要がない)

【仕事面】
メリット :スキルの取得の時間にも有効活用でき、復帰後のレベルアップに(実は企業側にもメリットあり)
デメリット:会社によってはまだあまり良く思われない可能性もある

【お金面】
メリット :働かないで育児に専念しても手取りの約8割は確保できる
デメリット:収入が減ってしまうことは事実

まとめ

まだまだ他にも観点はあると思いますが、私たち夫婦は、パパが育休を取ることはメリットが大きいと判断しました。

絶対に取るべきとまでは言えませんが、もし迷っているのであれば、取得するメリットもあるので、一度前向きに考えてみることが良いと思います。

少しでもお役に立てると幸いです。

※この記事は、私の経験談をまとめたものです。
※子育て中に役立つ情報の提供を目的としているため、全ての方に当てはまるものではありません。
※必要な場合は、ご自身のご判断により、会社などに相談してください。

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